今や国民の6人に1人が何らかの形でサプリメントを利用しており、今や欠かせないものになってきております。事実、平成元年からの市場規模ではおよそ4倍にもなっております。さらに政府の規模改革等やTPP等により、現在約2兆円の市場が6兆円に拡大すると言われております。ただ、市場は拡大しても取り扱う商品を熟知していないと消費者は困惑するだけになり、そこで「サプリメント管理士」等のような適切な情報を提供出来るアドバイザリースタッフの重要性がますます高まってきております。
2002年、厚生労働省は『保健機能食品等に係わるアドバイザリースタッフの養成』についてガイドラインを発表しました。このガイドラインには、「保健機能食品」や「いわゆる健康食品」等の製造販売における『アドバイザリースタッフ』の重要性や、消費者に適切な情報を提供するための「教育」について示されています。
この『アドバイザリースタッフ』の養成には民間団体が行うことが望ましいとされており、現在、様々な団体が検定試験を実施するなど、活動しています。当協会も、テキストの制作・講座の運営・ニュースの発行・セミナーの開催を通して、正しい知識の普及に努めています。
厚生労働省URL http://www.mhlw.go.jp/index.html
国民の健康志向は高まり、それを反映するように多くの「保健機能食品」や「いわゆる健康食品」が市場に流通しています。これらの食品は、適切に摂取すれば栄養成分の補給や健康の維持増進に役立つことが期待されますが、不適切に摂取した場合には健康障害を発生させる可能性もあります。
基本的に「保健機能食品」や「いわゆる健康食品」は、病気を治すためにあるものではなく、以下に示すように1次予防の段階で「病気にならないため」に活用するものです。『アドバイザリースタッフ』は「病気ではない人」を対象に、「健康の維持増進」や「病気を未然に防ぐ」目的で適切な情報を提供します。